医療保険の告知事項


太っていることに対してメタボという言葉がよく使われているようですが、実際は単純におでぶちゃん=メタボというわけではありません。

メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)は、ウエストが男性で85cm以上、女性で90cm以上で、血糖値、血圧、中性脂肪値のうち2つ以上の数値が基準値以上であることが診断基準となります。

メタボはそれ自体が病気というわけではなく、そのまま放置し続けると、生活習慣病に進行してしまう可能性の高い状態のことを言います。

これらの影響で、近年では自分の健康診断の結果や数値を気にする人も増え、健康に不安を抱えたり将来のからだについて真剣に考える人が増えてきています。

そして年齢を重ねた時のことを考えると、医療保険の必要性を感じるようになり、同時に自分が通常どおりに加入できるかどうかが気になってきます。

普通、医療保険に加入する際には、健康状態についての告知書に記入し、保険会社の審査をクリアしなければなりません。

しかし、健康状態について何か告知事項があったとしても保険に入れないとは限らず、部分的に保障の対象外になったり、期限付きの保障付きという例もあるようです。

また、ある保険会社で通常の医療保険に加入できなかったとしても、他の保険会社の医療保険には加入できた、という例もあります。

告知を必要としない無選択型医療保険というものもありますが、これはおもに高齢者向けの保険で、持病に対する給付の内容に制限があったりします。

もともと入院などの可能性が高い人を対象にしているため、保険料も通常の医療保険に比べると高く設定してある傾向があります。

医療保険の審査基準は会社ごとに違いますし、保険料なども比較するために、保険の加入を検討するときはひとつの窓口でいろいろな保険会社の商品を扱っている総合保険代理店などで相談するとよいかと思います。

メタボ健診のペナルティー


メタボ健診の受診率や検診後の保健指導において改善が見られなかった場合、健康保険組合や市町村に対して後期高齢者医療制度への支援金が増額されるというペナルティーが与えられます。

そして、それにともない保険料も上がるというものです。

このペナルティーですが、なぜメタボ健診を受けた個人ではなく、組合などの団体に科せられるのでしょう。

健康保険組合がペナルティーを受け、全体として保険料が上がるとなると、自分のせいで会社に迷惑をかけてはいけないとメタボ健診で引っかからないよう努力する人も増えるでしょう。

また企業側もメタボ対策へのサポートを強力に行なってくれることでしょう。

ペナルティーをつけてまでメタボ健診を義務化していくことは決して望ましいかたちではないかもしれません。

しかしそこまでしないとわざわざ自分の健康診断を受けようと思わない人もいるでしょうし、日々の忙しさに追われて病気の予防は後回しになってしまう人も多いと思います。

メタボ自体は病気ではなく、いきなり危険な状態に陥るわけではないので、おそらくそれほど重大な症状だと認識されにくいのでしょう。

もしメタボ予備軍に入っていても、少し生活に気を配れば内臓脂肪は落ちやすいものです。
しかし自分がメタボであるかどうか、ということにさえ興味がなければ、症状は悪化し最終的には命に関わる病気になる可能性もあります。

ペナルティーが科せられると言っても、自分のメタボが改善されれば問題ないわけですから、日々の生活習慣を見直してメタボ予防に努めましょう。

メタボと診断されたら


何かにつけて「メタボ」と関連付けた冗談などもよく聞かれるようになりました。実際はイメージばかりが先走りし、単に太っている=メタボという認識の人が多くいるのも事実です。

メタボ健診についても、何を測定するのか、義務化と言っても誰が対象なのか、メタボと診断された場合には何か対策がとられるのか、保険料が上がってしまうのか、などなど疑問はいろいろあることでしょう。

腹囲の値、BMI指数、血圧、血糖、血中脂質の値が基準値を超え、メタボあるいはメタボ予備軍と診断された場合は、超えた数値によって保健指導を受ける必要があります。喫煙の有無も関係してきます。

保健指導には、基準値よりかなり数値が多い人向けの積極的支援と、それほどでもないが基準値を超えている人向けの動機付け支援があります。

保健指導では、管理栄養士や保健師らと面接し摂取カロリーや腹囲の具体的な目標値を決め、3〜6ヶ月かけて食生活の改善や運動に取り組み、電話連絡を取りながら継続的に指導を受けます。

これらのメタボ健診、保健指導は医療保険者(健康保険組合など)に義務付けられており、受診者数が少なかったり保健指導の効果が見られない場合には、医療保険者に対して後期高齢者医療制度への支援金を増額するという罰則が決められています。

これにより個人の保険料もアップする可能性が出てきます。

よく理解できないままに始まってしまったかもしれないメタボ健診ですが、自分の病気を未然に防ぐためにも、前向きに受けてほしいと思います。

継続的な健康管理


生活習慣病の患者が増え、それに関わる医療費が全体のおよそ3割を占めており、医療分野の財政に大きな影響を与えているようです。

それにより、保険料が引き上げられることも心配されており、生活習慣病の予備軍の人を発見し、早くから指導を行ない、生活習慣病の増加を食い止めようとするものがメタボ健診です。

メタボ健診と保健指導は、医療保険者が行なうこととされており、継続的に健康管理ができるものになっています。

また医療保険者が検診を行なうため、受診の有無を把握したり保健指導のためのデータ分析などがしやすくなります。

保健指導の効果により各保険者に負担金が科せられることになるので、データ管理は継続して確実に行なう必要があります。

負担金の増額が保険料にも影響してくるとなれば、各個人も自分自身のデータが今まで以上に気になるかもしれませんね。

この点においても、受診者に渡される検診結果の様式が統一されるため、転職や引越しなどで加入する保険者が変わっても自分の検診経過を継続して把握できるので安心です。

メタボと診断されただけでは、何をどうしてよいのか行動に移せない人もいると思います。
これまでの健康診断のように「要観察」では終わらせず、継続的な保健指導を受けてメタボを解消し、生活習慣病を未然に防ぎましょう。

メタボ健診の無料化


メタボ健診が義務化されて、「義務化、ということは、健診にかかるお金は誰が負担するの?」「保険料も変わってくるの?」と特に料金面での疑問は誰もが心配になることと思います。

基本的にメタボ健診(特定健康診査と特定保健指導)は有料です。しかし少数の自治体では、特定健康診査を無料にすると発表しているところもあります。

特定保健指導については、8割強の自治体が無料化としています。

健診を無料で受け、メタボやメタボ予備軍と診断された場合に保健指導も無料で受けられるなら、住民にとってこんなありがたいことはありませんよね。

しかし、これらを無料にするということは、自治体にとっては大きなデメリットになることなのです。ではなぜデメリットをともないながらも無料化を進めるのでしょうか。

その理由のひとつとして考えられるのが、受診者数を増やすためです。受診率が少ないと、後期高齢者医療制度への負担金が増額されるというペナルティーが科せられるのです。

負担金がアップすれば、保険料も増額せざるを得ない状況になるかもしれません。それを回避するため、健診の受診率を上げるために無料化を進めていると考えられます。

しかし健診無料化により住民はありがたいですが、逆に自治体の財政が苦しくなるのは事実です。

メタボ健診の義務化はまだ始まったばかりですので、現段階でこの取り組みが成功なのかどうかは何とも言えませんが、この制度が生活習慣病患者の減少、医療費負担の減少へとつながってくれれば、と願います。

保険料の負担がアップ


メタボリック健診義務化、後期高齢者医療制度などなど、テレビをつければ老人が怒っている場面が映し出されたりして、どうも国民に理解されないまま始まってしまった制度であるような気がしてなりません。

メタボリック健診については、それによりメタボリック症候群の人が減少し、結果として生活習慣病患者が減少すれば予防医学や医療費の削減にもなり、国民に認められる制度となるでしょう。

しかし国民の多くが気にかかっているのは、生活習慣病予防に対する効果云々よりも、メタボになると保険料がアップするのか、という点であるのが実状です。

メタボ健診を行なった結果、メタボと診断された人、あるいはメタボ予備軍とされた人に保健指導を行ない、5年間のうちにその状況が改善されなかった場合に、健康保険組合などには負担金が科せられます。

この負担金は高齢者医療を支えるために負担するもので、これが増額されれば健康保険組合の財政も苦しくなり、結果として保険料をアップさせることが必要になってきます。

民間の保険会社では、加入前に健康状態を告知したり、医師の診断を義務付けています。そして病気をするリスクが高い人は、保険料も高くなったり、加入ができないという場合もあります。

これに対し、健康保険や国民保保険では原則的に健康状態によって保険料が割り増しになるとか、加入を断るということはありませんでした。

しかし、メタボリック症候群該当者が多く、改善できなければ健康保険組合の負担金が上がるとなれば、組合員全員の保険料がアップ、あるいはメタボな人の保険料がアップということになり、混乱を招きかねません。

従業員の健康管理も企業の責任、として、社員全体でメタボ対策に取り組んでいく必要があるようです。
いずれにしても、自分がメタボかもしれない、と感じている人は、1日でも早く対策を練ったほうがよいでしょう。

高血圧対策


メタボになると保険料があがる?そんな噂を聞いて心配している人もいるかもしれません。

メタボの人が多いと、その健康保険組合の負担金を増額させ、保険料をアップさせてしまうと言われています。

その一人にならないよう、メタボ対策を取っていきましょう。

腹囲測定で数値が大きいだけでメタボと判断されるわけではなく、血圧や血液検査の結果も判断基準になります。

腹囲が男性で85cm、女性で90cm以上あって、血圧が最高血圧130mmHg、最低血圧85mmHgそれ以上の値だとメタボの宣告を受けてしまう可能性が高くなります。

高血圧を改善するためには減塩食に変える、ダイエットをして減量に努める、ウォーキングなどの運動を始める、などよく言われている方法がありますが、実際これらを行なってもなかなか血圧の数値に効果があらわれない人も多いのが実際のところです。

そこで、カリウムを多く含む食品を積極的に摂って血圧を改善していく方法も併せて行なってみてはどうでしょうか。

カリウムはトマトやバナナに多く含まれています。トマトはジュースで摂取すれば手軽に続けられそうですね。もちろん無塩タイプのトマトジュースにしてください。

バナナはヨーグルトに加えて食べることで、不足しがちなカルシウムも補えます。毎日の習慣にするには、これらのメニューを朝食に取り入れるとよいかと思います。

メタボ予備軍の人は、もともと運動習慣のあまりない人が多いようなので、何か運動を始めようと無理をすれば継続が困難になるでしょう。

エレベーターでの移動を階段に変えるなど、ちょっとした気遣いで少しずつ毎日の運動量を増やしつつ、高カリウム食品を積極的に摂ることでメタボ検診対策をしていきましょう。

ヘソの周りで測る理由


メタボリック症候群も、数々の生活習慣病を引き起こす可能性が高い状態であることも、よく知られていることと思います。

さらにメタボは生活習慣病を引き起こすだけでなく、保険料アップも引き起こすとか・・・

メタボ健診が義務化され、メタボと診断された人がその先改善できない場合は健康保険組合が高齢者医療への負担金を増額されてしまい、保険料アップにつながってしまうという仕組みです。

メタボ健診ですが、今までの健康診断に加え、腹囲の測定があります。これは普通ウエストと呼ばれる一番くびれた場所ではなく、おへそのまわりを測ります。

正確にお腹の脂肪を測るにはCTスキャンでおへその位置の断面を撮影し、脂肪面積が100平方cmを超えると腹部肥満と診断されます。

しかし毎年の健康診断でひとりひとりにCTスキャンを行なうことは簡単にできることではないため、内臓脂肪の蓄積を判断するラインとしておへそまわりの測定値が目安とされています。

男性で85cm、女性で90cm以上がメタボの判定基準値であるという話はよく聞きますが、これは男女ともその値が内臓脂肪面積100平方cmに対応するとみられているからです。

しかし実際のところ、同じ85cmの腹囲でもアメリカ人と日本人のように人種が変わると内臓脂肪量も異なってくるようです。

腹囲で内臓脂肪量を測定する方法は、ひとつの目安にはなりますが正確さについては少々問題があるようですね。今後、他のものが基準になってくる可能性もあるでしょう。

洋ナシ体型とリンゴ体型


肥満のタイプに「皮下脂肪型」と「内臓脂肪型」があることをご存知でしょうか。

皮下脂肪型の肥満は、俗に言われる洋ナシ型体型で、お尻や太ももなど下半身に脂肪がつきます。
こちらは女性に多いタイプです。

逆に内臓脂肪型の肥満は男性に多く、腹部に脂肪が蓄積しリンゴ型の体型になります。

メタボと聞くと単に太った人をイメージする人が多いと思いますが、肥満のタイプで言うと、メタボは内臓脂肪型(リンゴ型)の肥満になります。

皮下脂肪ではなく、内臓に脂肪がつくことで生活習慣病にかかるリスクが高くなるようです。

CTスキャンでお腹まわりの断面図を見ると、洋ナシ体型の人では皮膚のすぐ下に脂肪が多く、臓器のまわりにはあまりついていないそうです。

逆にリンゴ体型の人では皮下よりも臓器のまわりに脂肪がたくさんついているのが見てよくわかるそうです。

勤務先での健康診断にメタボ健診が加わることになり、腹囲の測定が始まります。

日頃から自分の体型を気にしている人には、ちょっと酷な健診かもしれませんが、これを機会に肥満解消に向けての対策をとってはいかがでしょう。

メタボ健診の結果によっては、保険料が上がってしまうかもしれないという話もあります。

保険料アップを会社全体の連帯責任で負うことに対して、「社員の健康管理は会社の責任」と言われることもありますが、やはり自分のからだですから自己責任でしょう。

メタボ健診前に、なんとかリンゴ体型を改善しておきたいものです。

メタボ健診の対象年齢


メタボ健診は、毎年行なっている勤務先での健康診断に腹囲測定などを加えたかたちで行なわれることが多いため、お腹まわりを測られて初めて「メタボ健診だ」と気付いた人もいるかと思います。

健診結果によってはめぐりめぐって保険料のアップにつながる、という話を聞き、一体どんな健診を行なうのかと構えてその日を待っている人もいるかもしれません。

メタボ健診は、40歳から74歳までのすべての人を対象にしています。妊婦さんなどは除外されますが、対象となっている人は必ず受けなければなりません。

最終的には医療費や保険料の削減という結果をもたらすことも目的ではありますが、まずは国民の病気を防ぐ予防医学として行なうべきことだと思います。

だとしたら、なぜ40歳から74歳と限定されてしまうのでしょうか。40歳から74歳の人のうち、男性では2人に1人が、女性では5人に1人がメタボあるいはメタボ予備軍であるという調査結果から、この年齢層が対象となっているのかもしれません。

近年ではメタボは中年層だけでなく、20代、30代、それどころか10代の若者にまで増えてきている状況です。

本当に生活習慣病の早期発見、早期指導を目的とするならば、もっと低年齢からメタボ健診を受ける必要があるような気がします。皆さんは、どうお考えですか?

BMI値の測定


健康志向が広まり、自分の体調管理を日々行なっている人が増えてくる中で、BMIとは肥満度か何かをあらわすらしい、ということは知られてきています。

BMIとは、体重(kg)÷身長(m)÷身長(m)から算出される値で、体格を示す数字になります。

標準値は22で、日本ではこの値で病気になる率が最小になるそうです。BMI値が25を超えると肥満気味であると判断されます。

メタボ健診では、このBMI値の測定も検査項目として含まれています。

BMI値を計算すれば肥満度がわかるなら、わざわざ腹囲を測らなくてもいいじゃないか、と思う人もいるかもしれません。

しかしBMI値では、全体的な体型が肥満型であるかどうかの判断は可能でも、内臓に脂肪がついているかどうかまでは判断できないのです。

メタボとは内臓脂肪症候群のことですので、単に太っているかどうかではなく、内臓に蓄積されている脂肪量が判断基準となるのでBMI測定と併せて腹囲測定も必要になってくるのです。

よってBMI値が25を超えても、それだけでメタボ対策指導の対象者にはなりませんが、肥満傾向であることは確かなので何かしら自分で対策を練る必要はあります。

肥満は生活習慣病を引き起こす大きな要因になります。メタボの人が多い会社は将来保険料が上がるなどという話もありますが、会社に限らず個人個人が病気になって医療費が上がれば、保険料も上がる可能性が出てきます。

BMI値は特別な検査をしなくても自分で算出できる値です。将来大きな病気をしないためにも、自分のBMI値を把握して、食事や運動に気を配って過ごしてくださいね。

メタボ健診の義務化と罰則


メタボだと保険料が高くなる、などという話は出てきても、一体どういう仕組みでメタボ検診が行なわれるのか詳しく知らされないまま始まってしまった観があります。

義務化と言われるからには、何か守らないと処罰されるのではないかと心配になる人もいるでしょうね。

メタボ健診の対象年齢は40歳から74歳の人で、将来生活習慣病になるリスクの高い人(メタボの人)を発見し、生活習慣を改めて病気を未然に防ごうというのが目的のひとつです。

メタボだからと言って今すぐ病気になるわけではないので、何も検診を義務にしなくてもよいのでは、と感じる人もいると思います。

確かに、メタボや予備軍の人は、特にこれと言って体調が悪いわけでもなく危機感はあまり感じられませんよね。

しかしそのままからだを放置して生活習慣を変えないと、将来的に命に関わる病気を患う可能性が非常に高くなってしまう人たちなのです。

そうならないために、健診を義務化してリスクを減らそうというのです。

メタボ健診を受けるのは義務ですが、受けなかったからといって個人的に罰金を払うなどという決まりは今のところありません。

しかし健康保険組合や共済組合、市町村には、受診率が改善されないなどの理由によって金銭的な負担が科せられるようになっています。

将来的には医療費を抑え、保険料も抑えられるかもしれないこの健診、せっかくですから自分の健康のためにもいい機会として積極的に受けてほしいと思います。

メタボによる企業採用への影響


メタボ健診の義務化、ということで、今まで健康診断をほとんど受けていなかった人(対象年齢に含まれる人)にもその機会がやってきます。

また、メタボ健診の結果によっては保険料が変わってくるという話もあり、誰もが気になっている話題でもあります。

このメタボ健診の義務化には、賛否両論あるようです。

反対意見のひとつとして挙げられるのが、企業において今後の社員採用などに影響が出るのではないかという不安です。

メタボやメタボ予備軍に入る人は、それを理由に採用されないことが起こり得るのでなないだろうか、と心配しているのです。

メタボ健診の受診率や、メタボの人の改善が認められない場合に、健康保険組合や市町村が高齢者医療への負担金を増額されることになっています。

負担金が増額されれば、社員の負担する保険料にも影響が出てくるかもしれません。

このため、企業側が将来的な負担金を抑えるため、太った人は採用しないのではないかと考える人がいても当然のことだと思います。

しかし企業によって採用方針は様々ですし、能力のある人を体型的な理由で不採用にするかと言ったら、それは少し疑問です。

いずれにしても、自分の体調管理をしっかりして、日頃からメタボ対策をしておくことで、その心配は必要なくなると思います。

メタボ健診に反対意見もあって当然とは思いますが、自分の将来の健康のためと考え、メタボ健診を受けてください。

内臓脂肪はつきやすく落ちやすい


ダイエットをする人にとって体脂肪率というものが重要な値でしたが、今では内臓脂肪率を気にする人が増加し、体重計も体重、体脂肪率に加えて内臓脂肪率や筋肉量、基礎代謝量まで測れる高機能なものが発売されるようになりました。

内臓脂肪というのは、外見からでは一概に判断できないもので、太っているから必ずしも内臓脂肪が多いともいえず、逆に痩せて見えても内臓脂肪は多い(かくれ肥満と言われます)という人もいます。

この内臓脂肪に注目が集まったのには、メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)という言葉の流行が関係しています。

略してメタボと呼ばれていることが多いのですが、将来的に生活習慣病を引き起こす恐れのある症状のことを言います。

今、日本で生活習慣病患者が増え、医療費を圧迫したり大きな問題となっています。医療費が増加し続ければ、保険料にも影響し、私たちの生活も圧迫しかねません。

健康面でも、金銭面でも、メタボになるということはかなりのリスクを背負うことになるのです。

内臓脂肪というのは皮下脂肪に比べ、からだの代謝との関係が深く、たまりやすい反面、代謝を上げることで減らしやすい脂肪でもあります。

つまり、食事を上手くコントロールし、適度な運動を続けることで確実に減らすことができるのです。メタボというのは、日々の乱れた生活習慣の蓄積からなってしまうことが多いようです。

逆に、生活習慣を健康的なものに改めていくことで、その症状は改善されていくと言えます。

日頃からメタボ対策を行なって生活習慣病のリスクを減らすことができれば、将来への健康不安が軽減される上、医療保険などの保険料も安く済む場合があり、健康面、金銭面ともに先が明るくなりますね。


死亡保障から医療保障へ


メタボへの関心が広まるにつれて、人々が保険に対して求めるものが、死亡保障から医療保障へと変わってきているようです。

メタボになると生活習慣病にかかるリスクが高くなる、と言われますが、医療保険にもこれら生活習慣病に対応した保障を組み込んだものが多く発売されるようになりました。

3大疾病と言われるがん、脳卒中、心筋梗塞に加え、高血圧や糖尿病などの生活習慣病を保障する商品などが発売され、これらの保険の契約が伸びているようです。

このように現在のニーズに合った医療保険が多数あることは安心なことですが、気になるのは保険料です。

例えば入院保障について、すべての入院時に長期保障をつけると保険料がぐんと高くなってしまいます。そのため、生活習慣病保険は通常の入院時の限度日数と、生活習慣病での入院時の限度日数を分けて設定してあります。

多くの保険会社から、既存の保険に生活習慣病の保障をプラスした商品なども発売されています。こうして合理的に保障が得られるようになっています。

メタボに不安を感じ、対策として医療保険に入ろうという人は、保障内容と保険料をよく比較して、これはというものがあれば加入するのもよいかもしれません。

しかし給付金は特定の条件に当てはまれば受け取れますが、生活習慣病にかかったからと言って必ずしも受け取れるお金ではありません。

医療保険への加入はあくまで保険、まずは毎日の生活習慣を整えることからメタボ対策を始めてくださいね。

皮下脂肪と内臓脂肪


メタボ健診がその目的や仕組みがきちんと理解されないままスタートしてしまい、「メタボだと保険料が高くなる」という噂も聞かれています。

保険料が上がっては家計の圧迫になる、と慌ててダイエットに取り組んでいる人も、中にはいるかもしれません。

確かに、肥満体質の人であれば、保険料云々よりも将来の健康のために正しいダイエットを始めた方がよいでしょう。

ダイエットと言っても、メタボを改善するには内臓脂肪を落とさなければなりません。

内臓脂肪は男性に多いリンゴ型肥満の人に多く、付きやすい反面、落としやすい脂肪でもあります。食事を和食中心にしたり、軽い運動を続けることで、確実に減らすことができます。

女性に多い洋ナシ型肥満の人には、内臓脂肪ではなく皮下脂肪が多くついています。皮下脂肪は内臓脂肪に比べ、簡単に落とすことは難しい脂肪です。

よくエステなどで、お尻や太ももについたでこぼこした皮下脂肪をセルライトと呼び、マッサージなどで解消しようとしていますね。実は、もんだりマッサージをしても、皮下脂肪というのは変化することがないのだそうです、残念なことに・・・

血行がよくなって一時的にむくみがとれてスッキリ見えることはあるかもしれません。しかし皮下脂肪がたまる皮膚の下という場所は、毛細血管がわずかにある程度なので、運動による効果も出にくい場所なのです。

だからと言って皮下脂肪型肥満の人も「私の脂肪は落ちにくいんだ」とがっかりせず、食生活の見直しなどは生活習慣病予防のために行なってくださいね。

ちなみに、保険料が上がると噂されているのは、メタボ健診の受診率やメタボ患者(病気ではないですが)の改善が5年間のうちに見られない場合に、その保険組合などに金銭的なペナルティーが科せられることになっているからでしょう。

ダイエットの目的


メタボという言葉が、太っていることに対して普通に使われるようになり、子どもにまでメタボという言葉が浸透していますね。

メタボ体質の人は将来生活習慣病にかかるリスクがメタボでない人よりかなり高くなるため、早期にメタボを発見して、適切な指導を行ない、生活習慣病にかかる人を減らそうという国の目的があります。

国はメタボが改善されない人が多い企業に対し、保険料の増額も視野に入れているという話も聞きます。

そのため、会社ぐるみでメタボ対策に力を入れているところが増えてきています。

社員の健康管理を徹底して行なってくれるありがたい会社に勤めている人はラッキーです。でも本当は、生活習慣病は自己責任からくる病気です。

会社に健康管理を任せっぱなしにすることなく、自分の努力でメタボを解消し、保険料も気になるところですがまずは健康なからだを維持して欲しいと思います。

メタボを解消するために思いつくことと言えば、ダイエットですが、単に体重を落として痩せることがダイエットの目的ではありません。

ダイエットの本当の目的は健康です。

誰もが早くらくに痩せたいと願い、魅力的なキャッチコピーで売られているダイエット薬などを試そうと思っている人も少なくないでしょう。

しかし今のところ、安全にダイエットを行なうには、地道に食事療法と運動療法を続ける方法しかありません。

正しいダイエットを行なって健康なからだを手に入れ、メタボ検診でひっかかることのないように、今から生活習慣を改めましょう。

自分でできる健康診断


メタボ対策は、生活習慣病の発症を未然に防ぐことを目的にして行なわれています。

それは、一度生活習慣病にかかってしまうと、治療を開始しても費用のかかるわりに効果が期待できないことが明らかになってきたことも根底にあります。

生活習慣病の治療は長期にわたるため、医療費がふくれあがり、結果的に保険料の増額に結びつく可能性も否定できません。

人々がメタボと診断された段階で体重の減量や生活習慣の改善に取り組めば、多額の医療費が節約できます。

現在の健康診断では血液その他の複雑な検査や画像診断を取り入れたり、と手間と費用がかなりかかっています。

それに対し、もっと簡単な健康診断がウエストサイズをメジャーで測ることです。

これなら個人個人が自分でも日ごろからできますし、できれば、健康な人が健康なうちに自分の健康状態を把握し体重の減量を始めるほうが理想的なのです。

自分でウエストを測った結果、基準値をオーバーしている人は食事内容を見直したり運動を始めたりすれば、体重が落ち健康を保つことができます。

ウエストを管理することは、もっとも安くて手軽で確実な健康管理と言えそうです。

将来の医療費や保険料を抑えるためにも、そして何よりいつまでも健康でいられるためにも、本人が自覚してメタボ対策に取り組むことが大切です。

治療医学ではなく予防医学を、という世の中の流れの中で、メタボ対策に努めることが予防医学の象徴となっています。

子どもにもメタボ対策


すでにメタボ健診を受けた人はいますか?

平成20年度より義務化された、このメタボ健診ですが、対象年齢は40歳から74歳となっています。

しかし、実際にはもっと若い年齢からメタボの危険性を持った人も増えてきています。

そのため、企業によっては国が指定する対象年齢の幅を超えて健診を受けさせてくれるところもあるようです。

5年後に受診率やメタボ社員に改善がみられなかったら、その健康保険組合が高齢者医療に支払う支援金が増額されると言われているため、企業側も社員の健康管理には真剣に取り組んでいます。

また医療費が上がることによって保険料がアップしてしまうと、社員個人の生活も圧迫されてしまいます。

若い人のメタボが増えてきているのですが、20代、30代ならまだしも、10代からメタボの仲間入りをしてしまっている子どももいるのです。

国も、小中学生のメタボの基準を設けました。なんだか日本の将来を暗示するようで悲しくもありますが・・・。

医療費がふくらんで財政を苦しめるようになって、しきりに予防医学が謳われていますが、このメタボも健康なうちから予防に努めることで避けられます。

小学生の間にもメタボが蔓延してしまう前に、しっかりとした予防対策が必要なのかもしれません。

小学生を対象に、腹囲測定や血圧などを検査し、メタボの危険性がある児童には運動や食事の指導を行なうなどして追跡調査をしていく試みが行なわれている県もあります。

40歳以上といわず、メタボ検診はもっと若い人も対象にする必要があるのかもしれませんね。早いうちから生活習慣病の予防に努め、将来生活習慣病患者が減少し、医療費や保険料も抑えられるとよいですね。

腹囲測定について


今や会社ぐるみでメタボ対策に取り組んでいるところも増えてきているように、メタボリック症候群が大変話題に(というより問題に?)なっています。

この生活習慣病の支援のために医療費の多くが費やされ、このまま医療費が増え続けると、保険料も上げざるをえなくなってしまいます。

そこで国が生活習慣病を未然に防ぐためにメタボ対策を取り始めました。そのひとつが平成20年度から始まったメタボ健診です。

この健診は健康保険組合などの医療保険者に義務付けられ、受診率やメタボ社員の改善が見られない場合は、高齢者医療への負担金が増額される仕組みになっています。

5年後の改善度合いを見るため、現在では金額的にどの程度の増減があるのか未知数ですが、個人の保険料にも影響してくるかもしれないため、会社側も真剣にメタボ対策に取り組んでいるわけです。

メタボ健診、普段の健康診断に加え、内臓脂肪を測るために腹囲の測定が含まれています。メタボ健診の対象者は40歳から74歳の人ですが、中には他人に直接お腹まわりを測られるのには抵抗を覚える人もいるでしょう。

そのため、服を着た上から測定してもらったり、正しい位置を確認してもらいながら自分で測ることも認められているそうです。

これはお腹まわりを直接他人に触れられるのが嫌で検診を拒否する人が出てくるおそれがあるため、受診率を下げないための対策でもあると言われています。